2025年3月31日

2025年4月より新築住宅の省エネ基準適合が義務化され、『断熱等性能等級4以上』・『一次エネルギー消費量等級4以上』が必要となりました。

また、2030年には太陽光発電システムを導入することなく『断熱等性能等級5』と『一次エネルギー消費量等級6』を同時に達成できる住宅であるZEH水準の省エネ住宅であることが求められます。

ZEHとは
ZEH（ゼッチ）とは「net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略語で、家庭内で使用するエネルギーと太陽光発電などで創るエネルギーを差し引きし、1年間で消費する収支エネルギーをゼロ以下にする家のことです。

住宅の断熱性を高め設備の効率化を図ることで、エネルギーを使わなくても夏は涼しく冬は暖かい、省エネな暮らしを実現することができます。

高断熱な家でないと引き起こされる『ヒートショック』
断熱性が低いお家に代表されるような古いお家では、自分たちがいる場所のみを温めようとする傾向があります。

暖かい部屋から寒い部屋に移動するときのように『急な温度変化』で起こる体調不良を『ヒートショック』といいます。
暖房の効いていた暖かい部屋から冬の冷たい浴室に裸で入ることで血圧が急に上がります。そのあとすぐに湯船につかると血圧は急に下がります。
このような血圧の急激な上げ下げで、『ヒートショック』が発生し、最悪の場合、死亡事故にもつながります。

上図は厚労省が発表した「入浴関連自事故の実態把握及び対策に関する研究」と警察庁が発表した「平成25年中の交通事故死者数」をまとめた比較となります。
交通事故の死者数は年間4,373人ですが、入浴中死亡者推定数は約19,000人と４倍以上となっており、ヒートショックが要因のひとつであるといわれています。

パインハウスが提供するZEH基準の性能受託

パインハウスではZEH基準の断熱性能をベースとして、お客様の予算や要望に応じた家づくりに対応いたします。
断熱性を上げることで、健康被害を防ぐだけでなく、冷暖房にかかる光熱費も下げることが可能です。
そのため、当社が提供する住宅は皆様にとって、　健康に優しく、経済的な暮らしを実現します。

日本は「地震大国」とよく言われています。
実際、世界に占める日本の国土面積は約0.25%しかありませんが、世界で発生するマグニチュード６以上の地震の約20%が日本周辺で発生しています。
また、今後、関東地方で発生するといわれている「首都直下地震」は30年以内に約70％の確率で発生するといわれています。


2016年に発生した熊本地震(益城町)

耐震等級とは
このような背景から建物の耐震性が重要視されており、建物の強さは「耐震等級」であらわすことができるのです。
耐震等級は「１～３」の３段階あり、「３」が最も耐震性に優れた住宅となります。

耐震等級１：建築基準法レベルで数百年に１度程度発生する地震力に対して倒壊や　崩壊しない程度
耐震等級２：建築基準法レベルで数百年に１度程度発生する地震力の1.25倍の力に　対して倒壊や崩壊しない程度
耐震等級３：建築基準法レベルで数百年に１度程度発生する地震力の1.5倍の力に　対して倒壊や崩壊しない程度

パインハウスでは耐震等級３の家づくりを基準としています。
では、「なぜ耐震等級３なのか？」

熊本地震で分かった耐震等級3の重要性
2016年に発生した熊本地震。熊本地震では最大深度７の地震が発生しました。
その中でも震度７の地震を２回記録した益城町。１度目の発生した震度７の地震では多くの家が倒壊等を免れたといわれています。
しかし、耐震等級１や２の家はあくまでも「数百年に１度程度発生する地震力または1.25倍の力に対して倒壊・崩壊しない程度」の耐震性しか持ち合わせていなく、２回目に発生した震度７の地震で倒壊や半壊、一部損壊となってしまいました。
一方、耐震等級３の家はほとんど家で無被害が報告され、耐震性の高さが証明されています。

命も財産も守る住宅の提供へ

今後発生する首都直下地震でも大型の地震が１度で終わるとは断言できず、地震に備えた家づくりが重要です。

パインハウスが建てる住宅は「命も財産も守り住み続けることができる住宅」である耐震等級３をベースとして、お客様の予算や要望に応じた家づくりに対応いたします。